安野貴博「2026年はAI秘書元年になる」｜本人YouTube（2026年1月）

何を語ったか

• 2026年1月、安野氏は、Claude Opus 4.5、Gemini 3、GPT-5.2といった今のAIは、情報さえうまく与えれば秘書的な作業をこなせる知性をすでに持っていると述べました。足りないのは、必要な情報を、必要な権限だけ渡し、安全に作業させる環境の側で、「知能だけが先に行ってる状態」だとしています
• ソフトウェアエンジニアの世界では、コーディングエージェントのClaude Codeで作業が爆速になっていると紹介しました。AIと人が同じファイルを見て試行錯誤できる環境があるからで、これがエンジニア以外の仕事にも広がるのが2026年だと見ています
• 会議に出たりメモを書いたりしているだけで必要な情報がまとまり、作業の一部をAIが肩代わりし、人はそれをレビューする、という働き方に変わると予想しました。AI秘書を普通に動かすビジネスパーソンがたくさんいるところまで行くのでは、としています
• 2つ目の予想として、日本企業の採用にAIの影響が出始めると述べました。2025年に北米のコンサルやIT業界で一部採用が縮小したと言われ、日本でも27年卒の採用には少し影響が出て、28年卒では定員が1〜2年前と違うくらいの影響があってもおかしくないとしています
• 経営者は、人を雇う予算とAIを雇う予算を組み合わせて考える必要が出てくると述べました。たとえば人を3人増やすより、チームにAIを1人分加えたほうが生産性が上がる、ということが起きるので、情報システム部だけでなく人事部もAIにどれだけお金をかけるか考えざるをえなくなるとしています
• ほかに、生成AIを使ったドラマや映画のヒット、小さい言語モデル（SLM）の実用化、科学技術論文の総量の急増を予想しました。SLMの利点として、費用の安さ、自社のサーバーの中で動かせる安全さ、応答の速さを挙げています

社長にとってのポイント

安野氏の「人の予算とAIの予算を一緒に考える」という視点は、来年度の採用計画を立てるときにそのまま使えます。欠員を補充する前に、その仕事のどこまでをAIで肩代わりできるかを確かめ、人を増やす費用とAIにかける費用を並べて比べてみると、判断がしやすくなります。また、AIが働くには「必要な情報を、必要な範囲で渡す」準備が要るので、社内の資料やルールを整理しておくことが先行投資になります。

背景

2026年の年明けに公開された予想の回で、年末に一緒に振り返ろうと呼びかけています。のちにAIで組織がどう変わるかやループエンジニアリングの回で、AIが働ける環境づくりの話を掘り下げています。

出典：安野貴博の自由研究「【2026年AI予想】来年のAI業界はどうなる？注目ポイントを大胆予想／AI秘書元年／企業採用が縮小？…」（2026年1月7日）